久留米大学は、2028年に創立100周年を迎えます。この節目にあたり、「未来への飛躍」をテーマに創立100周年記念事業を展開し、教育・研究環境のさらなる充実を図り、地域社会への貢献、そして次世代を担う人材の育成を目指してまいります。この取り組みを実現するためにも、皆さまからの温かいご支援をお願い申し上げます。
久留米大学は2028(令和10)年4月、記念すべき創立100周年の節目を迎えます。
これまで100年もの間、本学が教育、研究、医療、社会貢献に寄与することが出来ましたのも、ひとえに先人及び現在を生きる皆様方の多大なご支援の賜物と深謝しております。
今般、その重要な節目を記念して創立100周年記念事業を実施することになりました。本記念事業は過去の足跡を振り返り、また、これからの100年に向けた新たな一歩として、本学のさらなる発展に貢献することを目指しており、あらためて皆様方から資金援助を賜りたいと思惟しております。
何卒、趣旨にご賛同いただき、温かいご支援を賜りますよう学校法人久留米大学を代表して衷心よりお願い申し上げます。
久留米大学は、1928年の九州医学専門学校設立に始まり、6学部14学科、4大学院研究科、18の研究所・センターを有する総合大学へと発展いたしました。現在では、産学官連携や協定校との国際交流、自治体・企業との連携協定により、研究・教育の幅は広がり、毎年様々な活動が行われています。
大きな節目である2028年の創立100周年に向けて、今後は関係者一丸となって各記念事業に取り組む所存でございます。
同窓生や在学生、保護者、教職員、有志の皆様におかれましては、これまでの本学へのご厚情に感謝申し上げますとともに、100周年に向けて、さらなる温かいご支援とご協力を賜りますよう心よりお願い申し上げます。
募金名称 | 久留米大学創立100周年記念事業募金 |
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募金目標額 | 12億円 |
募金額 |
※1口未満のご寄付についても、ありがたくお受けいたします。また、複数口や継続的なご寄付にご協力をお願いいたします。 |
募集期間 |
令和7年4月1日から令和11年3月31日まで
※募集期間は変更することがあります |
ゆうちょ銀行 | 01770-8-94048 | |
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福岡銀行 | 久留米営業部 | 普通 1444728 |
西日本シティ銀行 | 久留米営業部 | 普通 3297674 |
筑邦銀行 | 本店営業部 | 普通 3224080 |
みずほ銀行 | 久留米支店 | 普通 3023672 |
お申込み手続き完了と同時にクレジット承認が行われ、お支払いが完了します。
※領収日については下記の朱書きをご確認ください。
お申込み手続き後の画面よりインターネットバンキングを開始し、払込みを行ってください。
※領収日については下記の朱書きをご確認ください。
インターネットお申込みサイトでの申込み完了後にお知らせされるお支払い番号(コンビニにより名称が異なります)をお控えの上、お近くのコンビニエンスストアに設置されている端末に入力し、お払込みを行ってください(店内に設置の端末を操作する必要があります)。
※コンビニエンスストアにて払込みを行う場合、金額の上限は49,000円までです。それ以上のご寄付をお考えの方は、お手数ですが、複数回に分けていただくか、他の払込み方法をご検討くださいますようお願いいたします。
※領収日については下記の朱書きをご確認ください。
※寄付金の領収日は、お振込みいただいた寄付金が収納機関から本学へ入金された日となります。
お支払いいただいた日とは異なりますのでご注意ください。「インターネット」によるお振込の場合は、寄付金が本学に入金となるまでには約2-3ヵ月を要することがあります。そのため、11月-12月のお振込みについて、お申込み年内の控除申請をご希望されている場合は下記の期日までにお手続きをお済ませいただきますようお願いいたします(クレジットカード支払い11/15まで Pay-easy、コンビニエンスストア支払い11/30まで)。なお、お申込み年内での寄付金控除をご希望の場合は、金融機関にてお振込みください。
※お払込(振込)後のご変更・ご返金は、原則としてできません。
本学への寄付は、特定公益増進法人(法人税法施行令77条及び所得税法施行令第217条)に対する寄付金となるため、次のとおり税制上の優遇措置の適用を受けることができます。
募金期間内にご寄付を賜りました皆さまへの感謝の意を込めて、以下を予定しております。
※寄付者全員
※公表についてご了承いただいた方のみ
※個人として合計10万円以上、会社等法人、団体として合計100万円以上
※個人として合計100万円以上、会社等法人、団体として合計500万円以上
※個人として合計10万円以上、会社等法人、団体として合計100万円以上
※個人として合計100万円以上、会社等法人として合計500万円以上